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土地を買う前にはハザードマップで確認しよう

地震津波に新潟市はどうなるのか?

津波に関しては、太平洋側と状況は異なり、調べてみると歴史上津波は3度ほど新潟平野を襲ったことがありますが、一部の浜沿いの集落を除いて甚大な被害を出していないようです。

東日本大震災の津波被害を受けて、新潟市のハザードマップが見直されました
それには 一部の沿岸地域と万代地域が水没するとあります。
しかし、一般的な住宅地まで到達するとまではないために、過剰に心配するには及ばないと思います。

むしろ今後の新潟市で警戒すべき自然災害の筆頭としては、集中豪雨による洪水のリスクであると考えます。2011年7月の記録的な集中豪雨でそのことははっきりしたと思います。

温暖化と異常気象・海面水位上昇

中越地震の前年、2004年7月に、三条から中之島において、水害に見舞われました。そして2011年にまた旧下田村に同様の水害が発生しました。
温暖化によりゲリラ的な豪雨が増加し、都市洪水のリスクは高くなってきております。2012年の記録的な猛暑も温暖化と無関係ではないでしょう。

日本が誇るスーパーコンピューター「地球シュミレーター」により、近未来の地球の気象変動は予測されましたが、まさに予想の通りの展開です。
加えて温暖化による海面水位の上昇も起こります。平均的シナリオで、海面水位が80cm程度上昇すると言われ、特に海抜が低い地域での住宅街は、水害による被害が高まることを警戒すべきでしょう。

海抜が低い住宅地はどこ?

水害時で水の上がりやすい場所を知るならば、新潟市が公表している「ハザードマップ」を参照するとよろしいでしょう。
信濃川などの幹線の河川が氾濫した場合、どの程度までの水位で洪水に見舞われるかを確認できるようになっております。

例えば代表的な低位団地としての南区の大通り団地を例にとれば、近くの信濃川が氾濫した場合2m以上5m未満までの水位の洪水が予想されております。

可能なだけ洪水時の水位の低い住宅地が望ましいです。
それに加えて、国土地理院では非常に細かいポイント数で、敷地が海抜よりどれくらい高いかということを公開しております。また、新潟市では地盤高図を公開しております。

土地を買う前にはリスクを確認すべし

これらの情報を確認することで、三条水害のような大規模の洪水ではなくとも、数年に1回の集中豪雨での冠水被害があるような極地被害を推測しリスクを軽減できます。

相模 稔

相模 稔

オガスタの社長。 工務店経営のほか講演活動なども行う。 アメブロ「おーがにっくな家ブログ」もよろしく。

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